細部にまでこだわり、
信頼できる品質を。
暮らしを支える電気工事
私たちは東海エリアを拠点に、地域の暮らしや事業を支える電気工事を幅広く手がけています。
創業以来大切にしているのは、「感謝の気持ちを原動力に、人々の暮らしを支える」 という想いです。お客様からいただいたご縁に感謝し、仲間や家族を思いながら、誠実に、そして安全に取り組むこと。それが私たちの仕事の原点です。
電気工事は形に残る仕事。街に立つ電柱や道路を照らす明かりは、数年、数十年先まで人々の生活を守り続けます。
社員一人ひとりがその責任と誇りを胸に、細部にまでこだわり、安心して使い続けられる設備をつくっています。これからも「丁寧」「迅速」「安全」を大切に、電気を通して社会に貢献してまいります。
私たちの強み
⚫︎STRENGTHS
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確かな技術力と実績。
多様な現場を支える総合力電柱の設置から高圧受電設備、道路やトンネルの照明工事、さらに太陽光発電や電気自動車の充電設備まで、幅広い分野に対応できる技術力と実績を持っています。
長年の経験で培ったノウハウがあるからこそ、公共機関や企業、個人のお客様からも「安心して任せられる」と選ばれ続けています。電気に関わることを、ワンストップで解決できる総合力があります。 -
自社設備だから実現する
スピーディな施工。工事の現場では効率性が求められます。青木電気工事では、建柱車や高所作業車、ユニック車、バックホウなどの重機を保有し、現場に合わせて迅速に対応できる体制を整えています。
自社で工事を完結できるため、工期の短縮やコスト削減にもつながり、お客様にとってもメリットの大きい施工が可能です。急な依頼や難しい案件でも、確かな対応力で信頼をいただいています。 -
丁寧に美しく仕上げる。
品質への高いこだわり電気工事において最も大切なのは安全で確実であること。施工前後のダブルチェック体制や過去の経験値からできる品質チェックを行い、事故防止への取り組みを徹底しています。
加えて私たちは、「仕上がりの美しさ」にもこだわっています。電線は真っすぐに、配線は誰が見ても整っているように。たとえ見えない部分であっても丁寧に仕上げることを欠かしません。 このような取り組みがお客様からの信頼につながり、安心して選んでいただける理由へと繋がっています。
SDGsの
取り組み
⚫︎SDGS INITIATIVES
私たちは暮らしの電気環境を守り、再生可能エネルギーの導入や省エネ設備の普及を通じて住み続けられるまちづくりに貢献しています。また、電気工事のプロとして安全で快適な暮らしを支えるため、持続可能な社会の実現に取り組んでいます。
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環境にやさしい
電気工事をめざして高圧受電設備や道路照明など幅広い電気工事を手掛ける中で、産業廃棄物収集運搬業の許可を取得し、工事に伴う廃棄物を適切に取り扱っています。再生可能エネルギー設備や電気自動車の充電器設置にも対応し、持続可能な社会づくりに貢献しています。
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地域と暮らしを守る
インフラ工事高速道路やトンネルの照明、道路情報板の設置・更新などを通じて、安全で安心できる交通環境を支えています。非常用電源や電気設備の点検も行い、災害やトラブルに強い「住み続けられるまちづくり」に取り組んでいます。
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人を育てる職場づくり
第1種・第2種電気工事士や電気施工管理技士など、資格取得を会社が支援し、社員の成長をサポートしています。安全大会やダブルチェック体制を通じて「安全第一」を徹底し、社員が安心して働ける環境を整えています。
会社概要
⚫︎INFORMATION
- 会社名
- 有限会社青木電気工事
- 代表取締役
- 青木大悟
- 設立
- 平成5年10月21日
- 資本金
- 300万円
- 住所
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〒501-0105
岐阜県岐阜市河渡1353
TEL:058-251-7515
FAX:058-251-7520 - 従業員数
- 6名(※令和8年1月時点)
- 事業内容
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電気事業
- ・高圧受電設備工事
- ・照明灯設備工事
- ・道路照明灯設備工事
電気土木事業
- ・引込柱建柱及び装柱工事
- ・各種埋設・露出配管工事
- 保有資格
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第一種電気工事士
第二種電気工事士
認定電気工事従事者
一級電気工事施工管理技師
産業廃棄物収集運搬業許可証
施工アンカー1種 - 建設業許可証
- 岐阜県知事許可-第100591号
沿革
⚫︎HISTORY
- ⚫︎1993年(平成5年10月21日)
- 岐阜市河渡に青木電気工事を設立
- ⚫︎1999年(平成11年5月12日)
- 会社を法人登録し有限会社青木電気工事へ
- ⚫︎1999年(平成11年7月)
- 岐阜県知事許可(般-1)第100591号 電気工事業の許可を受ける
- ⚫︎2003年(平成15年10月21日)
- 創立10周年
- ⚫︎2008年(平成20年6月)
- 現事務所新設
- ⚫︎2013年(平成25年10月21日)
- 創立20周年
- ⚫︎2023年(令和5年10月21日)
- 創立30周年
- ⚫︎2025年(令和7年10月6日)
- 代表取締役交代
- ⚫︎2026年(令和8年2月)
- コーポレートサイト公開